医療保険も、がん保険もいらない?

保険に入っていないと不安だなという声が聞こえますが、

保険に入る際に考えるポイントは、必要・不必要だけです。

曖昧なグレーゾーンはありません。


洋服を整理するときに、着る・着ないかで「断・捨・離」するように、

保険も必要・不必要だけでいいです。


「いつか着るだろう」と思って取っておいている洋服は

結局「タンスの肥やし」になっている苦い経験はありませんか。


保険制度以外にこの保険の保障がなければ、

子どもの生活費がまかなえないという具体的な「必要」な理由があれば、

あとは保険料ともらえる保険金額の大きさで判断すればよいです。


保険は『自己資金では対応しきれない緊急事態への備え』

具体的には、個賠(いわゆる個人賠償責任保険)、

火災保険、

子育て中の親の死亡に備える保険(収入保障保険など)は検討してもいいでしょう。

理由は、万が一の時には大きなお金が必要になるからです。


医療保険やがん保険は、国民健康保険である程度カバーされます。

貯蓄でもまかなえる範囲の出費で済むことが多いので、優先順位は下がります。


会社員ならまず知っておきたい2つの制度

日本では、医療保険やがん保険は必須ではない理由のもう1つは、

健康保険の「高額療養費制度」と、雇用保険の「傷病手当金」があるからです。

高額療養費制度とは、病院への支払いが1カ月当たりに上限額を超えたときに、

超過分の医療費をほとんど返してくれる制度です。


併せて読む:医療保険に入る前に、高額療養費制度をご存知?

また、大きなけがや病気で仕事を長く休んでも、

会社員や公務員なら「傷病手当金」があります。

一定の条件を満たせば、会社を連続欠勤4日目から最長1年半、健康保険から

支給開始日の以前12カ月間の各標準報酬月額を平均した額÷30日×(2/3)が支払われます。


標準報酬月額が45万円の人なら、月額30万円が最長1年半、補填されることになります。 しかし、中小企業の従業員(とその家族)が加入する全国健康保険協会(協会けんぽ)のデータによると、給付率は1%ほどです。


さらに1年を超える長期支給は、支給者のうち2.5%です。

1万人の会社員のうち、3人もいないという割合なので

それでも約1年半も仕事ができなくなる可能性は低いということです。

また、傷病手当金が最長で1年半ではなく、3年などと長い会社もありますし、

その間に支払われるお金が給料の2/3よりも多い会社もあります。


ぜひ、勤務先の制度を調べておきましょう。

保険屋は、保険を売ってなんぼの世界です。

いい商品もありますし、その保険が必要な人もいると思います。


『あなたの場合は、国と勤務先の保障制度で大半のリスクはカバーされていますね』なんて、保険屋はアドバイスすることは、まずないと思ってください。

保険の見直しに関して、まずお気軽に聞いてみてください

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